太陽電池普及に吉報

２１日に引き続き、今日も太陽電池のお話です。

２月２６日の日経新聞に、
グッドニュースが出ていました。
シャープ、大和ハウス、大日本印刷の３社で、
太陽光発電でおこした電気をためておくことができる
住宅用蓄電池を共同開発するとのことです。

太陽光発電の問題点は、
昼間しか発電できない上に、蓄電能力がないため、
１日の平均的な電気使用量（約１２キロワット時）の
１/４程度しかまかなうことができず、
補助的な電源という位置づけにあったことです。

今回開発予定の蓄電池は、
１８キロワット時分を蓄電できる電池とのこと。
昼におこした電気を蓄電池に貯めておくことで、
夜にも使うことができるようになります。
そうすれば、補助的電源から主力電源に
取って代わることが可能になるのです。

話は変わりますが、太陽電池市場はもともと、
日本主導で立ち上がった市場です。
日本は、みなさんよくご存知のように
資源を持たざる国です。
石油ショック後、
石油に依存しすぎることへの危機感から
旧通産省が「サンシャイン計画」と名を打って
民間企業における太陽電池技術開発を
支援してきたのです。

１９９４年度には、
太陽電池を家庭に導入する初期費用を
補助する支援制度を設け、
太陽電池普及の後押しを行った結果、
日本の太陽電池導入量は世界首位へと
駆け上がります。
２００４年には、日本のメーカーが、
世界の太陽電池の過半を生産するまでになりました。

しかし、この補助金は、２００５年度に打ち切られ、
国内需要が急減速し、
２１日のデイリーアイでもご紹介した通り、
シャープが世界首位から陥落したのです。

一方、ドイツには、
「フィード・イン・タリフ」という制度があります。
事業所や家庭が太陽電池で発電した電力を、
電力会社が市場価格よりも
高く買い取ることを義務付けた制度です。

この制度は、日本のように
初期コストを補助するのではなく、
導入後のランニングコストを補助の対象とするので、
使えば使うほど、お徳になるというわけです。
現状の電力買い取り価格ならば、
約１０年で初期コストを回収できるそうです。
ドイツの太陽電池ベンチャー企業のＱセルズが
急成長できた背景がここにあります。

このような経緯から太陽電池市場で
ドイツの後塵を拝した日本ですが、
ご紹介した住宅用蓄電池が発売されれば、
国内普及に向けて、
大きなフォローの風が吹くことになります。

ちなみに、現在の全世帯数に対する
太陽電池の普及率は１％程度に
とどまっているとのことで、
潜在的に市場規模はかなり大きいと考えられます。

さらに、世界にも目を向けてみると、
現在、石油で多いに潤っている中東は、
「ポストオイル」についてどの国よりも
真剣に考えています。
いずれは、石油が枯渇する時がやって来るのは、
避けられない事実であり、
石油の輸出で得たオイルマネーという
虎の子をいかに有効に使うかが、
大命題になっているわけです。

世界の動きは、
「石油離れ」「省エネ」「環境技術の導入」ですが、
中東も例外ではありません。

「太陽電池」（１月８日）でもご紹介した
太陽電池製造装置メーカーのエヌ・ピー・シーは、
中東企業から数億円規模の製造装置を受注しています。
考えてみれば、中東は、日照時間が長く、
太陽電池を利用するにはもってこいの環境なのです。

エヌ・ピー・シーといえば、
本日の日経新聞に
社長の隣　良郎（ちかき　よしろう）氏の
インタビュー記事が掲載されていました。
なかなか、おもしろそうな社長なので、
明日は、隣氏について書いてみたいと思います。

(2008/2/27　記)